借金から逃れるために失踪して、新しく人生をやり直したいという方は少なくないかと思います。
当サイトでは失踪は全くおすすめしません（自己破産などの制度を使えば、失踪などしなくても借金を整理生活を再建することは十分に可能だからです）が、それでも消え去りたい、失踪して人生をやり直したいという方がいらっしゃるのは事実。
そこで今回は、誰にも気が付かれずに、失踪する方法をお教えしたいと思います。あくまでも自己責任のもとで実施するようにしてください。
目次
失踪する前に失踪宣告書を書こう
まずはご自身の年齢を確認してください。未成年者の場合、よほどうまくやらないと簡単に警察に見つかってしまい、強制送還されてしまいます。本格的な失踪でない、1週間程度の家出ですら強制送還の対象となってしまいます。
この手から逃れるのは非常に難しいので、未成年の方はそもそも失踪しないほうが良いでしょう（未成年で借金を重ねて失踪する方はまずいないでしょうが）。
成年の場合も、何の宣言もなく失踪すると、家族が警察に行方不明の届けを出します。公開捜査となってしまえば、失踪はほぼ必ずと言っていいほど失敗します。そうならないためにも、必ず失踪宣告書（書き置き）を残しておきましょう。書き置きには
- 自分の意志で失踪するのであって、事件性はないこと
- 失踪中に自殺しないこと
- 必ず返ってくること
- 日付と日時
を記入します。この4点が書いてあれば、警察はまず捜査を行いません。警察には日夜たくさんの失踪情報が舞い込んでくるため、事件性が高いと思われるものから順に人員を割り当てます。自らの意志で失踪した人の捜査には人員がほとんど、もしくは全く回されません。
また、必ず返ってくることも忘れずに宣言しましょう。たとえ失踪する時点ではその意志がなかったとしても、失踪した後にその意志が変わることもあります。そんな時に社会復帰しやすいように、保険の意味で書いておきましょう。
退職しよう
会社勤めの場合は、きちんと会社を辞める手続きを行っておいたほうが、失踪後の生活をスムーズに再建することができます。会社を退職すると離職票という書類がもらえます。
これは失業保険をもらうためには必須の書類となります。これを必ず先にもらっておいてください。また、長く勤めていた場合は退職金がもらえるかと思います。現金は失踪の心強い味方になります。
住民票と戸籍表の役割
日本では通常、戸籍住民票で身元を管理されます。戸籍とはその人の身分を証明するものです。身分と聞くと随分大仰な感じがしますが、ここでいう身分とは要するに家族関係のことです。一方、住民票とはその人の住所地を証明するものです。
住民票を移さないと社会生活は厳しくなるけれど……
通常の引越しの際には、引越し先に住民票を移すことによって、引越し先の自治体の行政サービスを受けることになります。しかし、失踪中に住民票を移してしまうと、その自治体に引っ越してきたことがバレてしまいます。
借金から逃げてきた場合、債権者は戸籍の附票（住所の「移転履歴」を記録した書類）や住民票の除票（住民登録が抹消された住民票）を閲覧することができます。つまり、住民票を移してしまうと、引越し先を市役所から嗅ぎつけられてしまうケースが有るのです。
しかし、住民票を移さないとそれはそれでデメリットを被ることになります。住民票を移さないことによる主なデメリットは以下のとおりです。
正社員として就職するのが難しくなる
正社員として就職する際には、ほぼすべての企業で住民票の提出が義務付けられています。バイトや日雇いの仕事ならば、免許証などの身分証明書でもなんとかなることが多いので、しばらくはそういった仕事で食いつなぐ必要があります。
運転免許証の更新ができなくなる
運転免許の更新は旧住所地でないとできません。更新時の案内のはがきも旧住所地に届きます。県内の別の場所に失踪する場合にはそれほど困ることはないでしょうが、県外に失踪する場合にはこれが意外と高いハードルになります。
なお、免許証の住所変更は住民票がなくても行えます。
確定申告ができなくなる
確定申告は旧住所地でないとできません。確定申告の書類は郵送や電子データで提出することができるのでそれほど困ることはないでしょうが、毎年手渡しで提出していたという人は要注意です。
長期的にそこで暮らす場合は、時間をおいてから住民票を移そう
以上のように住民票を移さないと、様々なデメリットを被ることになります。とはいえ、失踪した直後に住民票を移してしまったのではそれは通常の引っ越しになってしまいます。
失踪した直後はしばらく住民票を移さず様子を見て、生活が安定し、皆が自分の存在を忘れつつあると感じたら住民票を移すようにすると良いでしょう。どの程度期間を置くかはケースにより異なりますが、借金が理由の場合は1年程度待ったほうがいいこともあります。
失踪時にはお金と身分証と着替えを持とう
失踪時に必ず用意しなければならないのは、なるべく多額のお金（30万円は欲しい）と身分証明書（免許証、保険証など）と印鑑、それと着替えです。これは最低限用意しなければならないものであり、他にも必要と思われるものがあれば各自の判断で用意してもいいでしょう。
逆に携帯電話は持たないほうが良いでしょう。失踪する覚悟が失せてしまいますし、そこから足がつく可能性もあります。失踪前に解約してしまいましょう。
しばらく生活するための場所を確保しよう
失踪する場合のコツは、自宅からなるべく遠くに逃れることです。近所だと知り合いに会ってしまう可能性がありますし、失踪の意思が揺らぎやすいです。失踪すると一度決めた以上は、何があっても成し遂げなければなりません。
しかし、自宅から遠く離れた場所に頼れる人なんて殆どの人はいないでしょう。そこで頼りになるのがまんが喫茶やネットカフェ、ビジネスホテルです。
まんが喫茶やネットカフェは最近宿泊できるところが増えてきています。例えば池袋の「book end bed」ならば、3500円から宿泊することができます。ベッドも用意されているので、快適性もそれなりです。
失踪時には余裕がなくなりがちなので、なるべくなら快適な宿泊スペースを確保したいものです。
ビジネスホテルも最近は安いところが増えてきており、失踪時には大きな味方となってくれます。都市部ならば一泊3000円程度で泊まれる格安ビジネスホテルも少なくありません。
もちろん部屋は狭いですが、まんが喫茶やネットカフェなどと違って個室が確保できるため精神的に安定します。
野宿は危険ですのでおすすめしませんが、どうしてもお金がないときは自己責任で行ってください。
携帯電話を作ろう
失踪生活が始まったら、携帯電話を作りましょう。携帯電話は住民票など無くても作成できます（身分証明書は必要です）。高性能な携帯電話を手に入れるお金もないでしょうし、またその必要もありません。格安SIMでも全く問題ありません。
もっと長期的に住める場所を探そう
まんが喫茶やビジネスホテルはあくまでも一時的に滞在するための場所であり、その後はもっと長期的に住める場所を探さなければなりません。
とはいえ、失踪生活を送る以上、安易に引越し先は決められません。いつでもまた家を変えられるように、持ち物は最小限にすべきです。
おすすめの引越し先はマンスリーマンションです。マンスリーマンションとは「短期型の家具付きマンション・アパート」です。テレビやベッド、冷蔵庫などの生活に必要な家具が最初から確保されているので、持ち物を減らしたい失踪者にとっては非常に向いています。
敷金・礼金も設定されていないことが多く、入退去も比較的気軽に行えます。その分家賃は高めに設定されていますが、それでも探せば格安物件がきっと見つかるはずです。
仕事を探そう
失踪前に仕事が見つかっているのが一番の理想ですが、実際にはそうそうことがうまく運ぶことはないでしょう。現実的には失踪後に仕事を探すことになるかと思います。現金をなるべく多く用意しておいたほうが良いのは、仕事が見つからない場合に備えるためです。
どのような仕事が見つかるかは、その時置かれた状況によります。住民票を移している場合は正社員の仕事も問題なく探せますが、住民票を移していない場合はバイトが中心になるでしょう。
仕事の探し方にはいろいろありますが、失踪した場合はハローワークを利用するのがおすすめです。そこで自身の体験を語れば、様々な救済措置が提示されるはずです。
また、会社勤めを1年間以上していた場合は、失業手当がもらえます。職業訓練を受ければ、スキルを身に着けながら10万円程度の給付を受けることができます。
失踪後の生活を確立しよう
仕事も見つかり、とりあえず人並みの生活が送れるようになったら、その生活を維持するための取り組みを行いましょう。失踪生活中は、人との交流を最小限にしましょう。そうすることにより、あなたが失踪者だと気づく人が少なくなります。
また、オンラインでの活動をしている場合（SNSなど）は、更新を絶ちましょう。リアルでの人付き合いもしばらくは最小限にとどめてください。これらの孤独に耐えられそうもない場合は、最初から失踪などしないことです。
失踪Q＆A
失踪に関する疑問と、その回答をまとめました。
失踪するのにおすすめの場所は？
これは非常に難しい疑問です。どこに逃げても結局は一長一短だからです。地方に逃げれば新参者は目立ちますが、その分知り合いも少ないのでうまく紛れることができれば安心です。
逆に都会は人混みに紛れやすく、仕事も探しやすいですが、知り合いに会うリスクも高いです。結局はどこに逃げてもリスクがあるので、逃げたい場所に逃げればいいでしょう。
ただし、あまりにも寒すぎる場所はおすすめしません。万が一路上生活者になった場合困るからです。
名前を変えられる？
改名をするためには、家庭裁判所に解明申請書を送り、申請を受理して貰う必要があります。申請はインターネットで行えます。それから1ヶ月以内に家庭裁判所から呼び出しがあるので、審判があり色々と質問をされます。
改名が認められれば証書が発行され、役所で手続きをすることができます。住民票をすでに写している場合は、改名した方がいいかもしれませんね。
失踪後の生活で注意することは？
失踪後は、必ずクレジットカードやポイントカードなどのカード類は全て破棄してしまいましょう。決済は必ず現金で行います。特に過去の生活とのつながりがあるカード類は全部捨ててしまいましょう。
また、ATMから現金を引き出すだけでもその近辺にいることが記録されてしまうので、なるべく現金の引き出しもしないほうが良いでしょう。
といっても、いまどき現金手渡しで給料を受け取れる仕事は殆どありません。少しでも失踪の成功確率を向上させたい場合は、自宅の近所のATMは使わずに、少し離れた場所にあるものを使用するようにしましょう。
毎年どのくらいの人が失踪している？
警察庁によれば、平成25年度中に届けが受理された行方不明者数は8万3948人だそうです。その内、約5万4000人が男性で、残りの約3万人が女性です。
年代別に見た場合は10代が1万9858人、全体の23.7％で最も多く、以下70歳以上が1万5160人の18.1％、20台の1万4952人の17.8％で続いています。
原因・同期は家庭関係が1万7919人の21.3％で最も多く、以下疾病関係が1万6245人の19.4％、事業・職業関係が9005人、10.8％で続いています。一方、同年中に所在が確認された行方不明者数は8万2182人です。
ただ、これはあくまで失踪届が受理された人に関するデータです。失踪届が受理されていないケースも含めれば、実際に日本で失踪している人の数はもっと多いものと思われます。
海外への失踪はどう？
借金から逃れるという意味では非常に優秀です。途上国などでは1日あたりの生活費も安く、日本で十分稼いで手持ちのお金を増やしてから失踪すれば相当長い間は働かずに放浪生活を楽しむことができます。
ただし、言葉の壁や人種差別、治安の悪さ、仕事を見つける難しさなども、日本にはない問題も考慮しなければなりません。
最後に
失踪しなくても借金問題は解決できます。失踪の苦しみに比べたら、自己破産を含めた債務整理の苦しみなど微々たるものです。債務整理をして、楽になってください。
